ハートの贈りもの―２０１６―黄金時代０４年 より転載
リークの裏にはCIAやロックフェラー、ソロス等がおり、攻撃の対象はプーチンや習近平ら、地球アライアンスの東方連合が主。悪徳銀行家を牢に入れたアイスランドの首相も、その地位から引きずり降ろされました。
アメリカや日本の政治家、カバルの真の大物の名前は挙がっていません。とかげのしっぽ切りをして、大衆の怒りをそちらへ向ける目的もあるかに見えます。
とすると、今回は、カバルから地球アライアンスへの反撃でしょうか。
注意すべきは、今回の問題は、”脱税”から”富の不均等”へと拡大していくでしょうが、それで誤魔化されてはいけないということ。
問題の認識がそのレベルで終わってしまうと、「この先、富を平等に分配するシステムに変えればいい」、それのみで話がすまされることになりかねない。ジュビリー、”負債の免除”や”生活資金の無条件配布”等が起こっていく可能性は十分にありますが、それだけで、「万歳！ 良い時代になった」と大喜びし、満足して、この流れを止めてしまってはダメです。それこそ、奴らの思うツボです。
すべての真実、フリーエネルギーの存在や、光や音による先進医療、すでに実現している若返り、タイムトラベル、太陽系内外への旅行など、秘密の宇宙プログラム（SSP)が持つ驚異的なテクノロジーがすべて公開されたあかつきには、お金など必要のない世界が簡単に実現するからです。
しかし、SSP/離脱文明の存在が暴露されるときには、ナチスやドラコと関わってきた歴史、彼らが行ってきた途方もない犯罪も明らかになります。それを、彼らはできるだけ先に延ばしたいと思っているのです。
脱税問題ごときで、目くらましされないようにしなければなりません。
一方、さらに上の視点から見れば、東方連合は、地球アライアンスの中でも、「西洋に代わって東洋が次の100年間、地球を支配する」といっている分派です。彼らは、完全ディスクロージャーには反対しています。「カバルを追い出したのち、自分たちが支配したい」のと、今回のパナマ文書で明らかになったように、自分たちも脱税その他の犯罪とは無縁ではないからです。完全ディスクロージャーで、それが暴露されることも嫌がっています。
しかし、今回のリークにより、そんな彼らの目論見が失敗して、彼らの力が弱まる結果になるならば、これは、完全ディスクロージャー派からの反撃だったとも考えられます。
カバルによる、地球アライアンスへの反撃なのか。
地球アライアンスの中で、完全ディスクロージャー派から部分的ディスクロージャー派への反撃なのか。
いずれにしても、大きな視点で見れば、これがきっかけとなって、ドミノ倒しで、眠っていた99%の覚醒に繋がっていくように思います。
封印が解かれた魔法使いジニーは、もうランプへは戻らない。一度開いたパンドラの箱は、中身を全部出してしまう他ない。
これまで、陰謀論を「まさかね」といって鼻で笑っていた大衆が、「え？ もしかして本当なの？」とショックを受ける。棚の奥に押し込めていた本を引っ張り出したり、書店や図書館でこれまで素通りしていたコーナーで立ち止まる、そういう動きが始まります。
次なる段階は、この壮大なる欺瞞の後ろに隠れた巨悪、全体を裏で操っている闇のネットワーク、ブラッドラインの存在が暴かれていくこと。勝ち組として、汚れた手を隠し何食わぬ顔で世界に君臨している政治家や大企業、それらが実は一つの黒い蜘蛛の巣でつながっていることに、一般大衆が気づいていく。
そうして、「陰謀論の世界が、実は真実だった」と、99%が知るときに、怒涛のごとく、集合意識の覚醒が起こります。
その大きな最初のステップが始まったと見ていいですね。
ある意味、これは仲間割れみたいなものですが、それを利用して、プーチンからも反撃があるかもしれません。彼は、チェスの名人だそうで。
いろんな可能性があります。
しかし、着実に一歩一歩、真実が表に現れてきます。
マスコミの大騒ぎ（これも、わざとらしいよね、(≧ヘ≦) ）に乗って、象の鼻をさわるだけで騙されずに、後ろに隠れた象の巨体に気づくようにしましょう。
以下、月刊誌『KOKKO』編集者・井上伸のブログより転載させていただきます。
タックスヘイブンによる富の集中が示すアベノミクスのトリクルダウン幻想
――アベノミクスは貧困と格差をさらに拡大するだけ
アベノミクスは「世界で一番企業が活動しやすい国」にすれば、大企業が儲かり日本全体も潤うというトリクルダウンの理論で経済政策を一層推し進めようとしています。しかし、これまでタックスヘイブンの現実を見てきたように、大企業が儲ければ儲けるほど大企業の取り分は多く負担は少なくなり、逆に、庶民の取り分は少なく負担は大きくなるという結果がもたらされています。貧困と格差がさらに拡大するだけで、トリクルダウンなどまったくの幻想であることが分かります。
（▼図表３はトップ１％が全体の所得の何％を占めているかを見たグラフです。これによると、トップ１％の所得がアメリカの所得全体の20％近くに達しています。しかもその割合は急激に増えています。これはアメリカだけでなく、イギリスも同じようなカーブで追っています。日本はそうしたことはないと思われてきましたが、やはり近年、トップ１％の所得割合が高まって、今では10％近くに達している状況です。）
（▼図表５は国別に見た超富裕者の人数です。アメリカの343万人に次いで日本は190万人と世界で２番目に超富裕者が多いのです。こうした超富裕者がタックスヘイブンを利用することで、さらにリッチになることができる状況となっているのです。）
日本の大企業・富裕層はタックスヘイブンで世界第２位の巨額な税逃れ、庶民には消費税増税と社会保障削減
安倍政権は、新成長戦略と骨太方針で法人税減税を打ち出していますが、タックスヘイブンを活用することによって世界第２位となる莫大な税逃れをしている日本の大企業からまともな税金をきちんと払ってもらうことの方を何よりも優先すべきだと思います。東証に上場している上位50社のうち45社がタックスヘイブンを活用し、ケイマン諸島だけの活用に限っても、日本の大企業は55兆円で、アメリカに次いで世界第２位の規模です。つづく、イギリス23兆円、フランス20兆円、ドイツ17兆円で、後に続く各国を合わせた額に相当するぐらい日本の大企業はタックスヘイブンを活用し税逃れをしているのです。私たち庶民は、消費税増税はじめ各種税金から逃れようもないのに、どうして大企業だけが平然と税逃れを行うことができるのでしょうか？ 私、このタックスヘイブンの問題について、政治経済研究所理事の合田寛さんにインタビューしました。３時間に及ぶインタビューでしたので前半部分をまず紹介します。
以下、サイトでお読み下さい。
富裕層・大企業の税逃れの手口＝タックスヘイブンで貧困層から富奪い深刻な財政赤字のツケは庶民へ、ドラッグ・人身売買・臓器販売・マネーロンダリングなど犯罪の温床となるタックスヘイブン
一部抜粋
犯罪による途上国からの流出の年間6,500億ドルの中で最も多いドラッグが3,200億ドルで、続いて偽造が2,500億ドル、人身売買が316億ドルとなっていて、これも闇金としてタックスヘイブンに流れ込みます。また臓器販売などもタックスヘイブンを通じて行われているのです。
マネーロンダリングについてはＩＭＦによる調査があります。それによれば、マネーロンダリングの額は毎年2.17兆ドルから3.61兆ドルにのぼり、世界のＧＤＰの３％から５％も占めています。犯罪による資金というのは裏金です。裏金を持っていても表に出さなければ使うことができません。タックスヘイブンでは裏金の出所や持ち主などが不明でも銀行に預けることができることを利用して、裏金を表金にするマネーロンダリングを行うわけです。
昨年７月に「フィナンシャルタイムズ」が、世界最大規模のイギリスの銀行であるＨＳＢＣが麻薬取引のマネーロンダリングに長年かかわっていた事実を報道しました。ＨＳＢＣはケイマン諸島に６万もの勘定を持っていて犯罪資金をタックスヘイブンを利用して表金にしていたわけです。
以下、サイトでお読み下さい。
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パナマ文書が持つ意味。眠れる99%へのウェイクアップ・コール！
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