2016年 1月16日
Beneficiary：法律的には(信託)受益者：(遺産などの)受取人、聖職禄(禄)受領者、公的補助の受給者
Win-Win Situation: お互い［両者・双方］に有利な［メリットのある・利益のある・プラスになる・得をする］状況
高齢者非課税年金受給者には3万円/年の一時給付金が支給されることになりました。
そして、シェルダン･ナイルドニュース2016年1月12日によると資金の配布は延期になりました。
自然な流れの天意を変えることはできませんでした。
理由は,闇の権力争いの最中、資金が動くと強奪されるリスクがあるため、安全のためこの作業は当初の計画よりスローペースに行われるようになり、そのため、①新しい統治の始まりにまつわる告知及び、世界的な通貨リセットの開始にまつわる複数の告知が遅延、②一斉検挙の時期及び、世界の詐欺的銀行システムを再帰属させる準備スケジュールが遅延をきたし、残念にも思いますが、実際面、闇の内部改革の最中、9.11のツインタワーから消えたAU(金塊）、国家や銀行のサイバー攻撃･･･等々今までも常に巨額の財宝や資源の略奪が行われてきました。
約束されたことがそのセキュリテイ確保のため遅れるのは秘密が漏れ略奪され、この30年間遅遅として改革が進まず、改善されたはずの金融システム上でもその規範が保てず、資金移動が現実に追いつかない闇の実態があります。
これに対し、光の勢力は闇の内部改革に期待しながら、穏やかなランデイングを目指してきたにもかかわらず、ここまで来てもまだ過去にこだわり、結局、光の勢力と協力体制で進めるためには核心となる①②の重要なスケジュールが確実に遅れてしまうことによって、闇は自らその立場を継続できない状況を作り出しているわけです。
これまでを主導してきた闇の中枢はその存続基盤を自ら放棄せざるを得なくなり、歴史と共に過去のものとなります。
彼らの横暴がどれほど世界の国々に犠牲と混乱をもたらしてきたかも、世界中のリーダーがその真実を理解し始めているからです。
そして①②の遅延が人々の経済や生活にどんな影響があるでしょうか。
１、統治の始まりにまつわる告知の遅れ：米国の新共和国への回帰は、闇の力が弱まることによって、計画的に進んできた改革がむしろ勢いづきオバマ大統領の宣言実現が本格化し、連邦本来のRIVERATION(地域レベルの権利の平等化)が新しい統治システムの潮流となります。
２、世界的な通貨リセットの開始の遅れ:物･情報の価値格差を作り出すことでその価値の差を搾取してきた仕組みをそのまま残しながら、ドルにかわって世界の経済を安定させようという通貨リセットの考え方は、歴史的に大英帝国の植民地化(カナダ･米国･オーストラリア･･･)で当時のポンドも同じようにリセットを行いました。つまり通貨リセットは再支配のシステムで、世界の通貨発行権が個人であることも含め、光の勢力が闇の主張を呑み込みながら如何に世界経済の混乱を防いで人々の生活を安定的にスライドできるよう配慮していたかが分かります。ここで問題なのは、ドルが本当に信用がなくなり弱くなったのかと言う問題ですが、米国の新共和国への回帰が実現し、軍事力や経済の見直しなどの修正と改革によって、ドルは第一段階として、一時的に信用回復できる可能性があります。それによって一層闇の真実も明らかになります。ドルの衰退から始まって、中国やロシア主導で金の裏づけのある世界経済再生のシナリオは闇の改革プログラムです。巨悪の株式や証券市場も、あるいは医療も福祉も教育も何から何まで中途半端のままで、通貨リセットする意図は、フラッグを掲げた再支配に他なりません。このたび根本的に大方針が変わろうとする場合、一番重要なのは新しい計画を実現できるリーダーの出現です。それは取り巻きの意思ではなく、本人の自覚と天意によります。アメリカの再生の模様がすべてのスタート台になります。
３、一斉検挙の時期の遅れ：検挙の遅れは今に始まったことではなく、司法取引的な意味で実際に始まってから20年を超えています。戦後のプロパガンダの筆頭だった野球の読売ジャイアンツなどマスコミを飾ってきた世界が今崩壊しつつあります。軽減税率の対象として新聞社が含まれ、その新聞社が、通常なら隠蔽されてきた社会問題を徐々に記事として開示し始めています。市民のモラルからはかけ離れていますが、これが闇との取引の実態です。このように進行している捜査の遅れは、実際の問題、例えば戦争で指揮した軍人が犯罪者かどうかと言う問題と重なり、酷似した社会全体にまたがる問題が数多くあります。光の勢力がすでに多くの証拠をつかんで、リストアップしても、まだなお隠れた闇があります。この遅れによって、隠蔽しようとした彼らの最後の闇も明るみになります。闇の中で改革を行う人達も更に自覚を促されることになります。
４、世界の詐欺的銀行システムを再帰属の遅れ:世界のビッグバンクは深海の蛸が自らの足を切るように、すでに頭だけになっています。日本では農協･郵貯･信用金庫など地域密着の金融システムが将来主役になると言う計画でサービス向上に励んでいます。一方都市銀行は、制服もなくなり行員の将来に不安を抱かせています。町のあちこちにキャッシュBOXが置かれた30年以上も前からの改革でNWOの一環をなしていました。銀行の現在の収益機能は手数料収入で、ご承知の通りスイスを皮切りにマイナス金利(預けると手数料を取られる)が進んでいます。つまりお金の流通に銀行は不要になってきています。この時代の流れに反した犯罪組織の銀行を健全に戻して経済社会に再帰属することが遅れることは、やがて銀行は消滅することを意味します。
今日現在、すでに経済のさらなる混乱が始まっています。皆さんには影響は少ないけれど、余剰資産を所有している人達は次第に圧迫されてきます。
そして、ミクロ経済では、高齢者非課税年金受給者には3万円/年の一時給付金が支払われることが、どのように市民を呼び起こすことになるのでしょうか。
“選挙のため”になどと言われる言葉の遊びに惑わされることなく、なぜ人間の尊厳を無視した、家畜に餌を与えるような政策が平然と行われるのでしょうか。
続く･･・
