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Beneficiary‘s Personal Pension Fund-19 (再) BRICSは国際的合意形成の布石

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2015年3月10日

奉仕すれば奉仕するほど見返りが多くなる社会

 

【プロジェクト概要】

Beneficiary‘s Personal Pension Fund (BPPF)のBeneficiaryは、聖なる報酬に由来し、ここでは天に代わって奉仕をする者への報酬を意味します。 

BPPFは、相互扶助社会を創造するため、一元化された世界の公共信託基金から個人に信託される生涯年金基金です。生活の安心・安全が保証され、全人類の創意によって一体化を推し進めます。

世界の情勢が大きく変わってきた今、市民一人一人が直接世界の金融経済を担う第一歩となるようネット発進します。 このプランは神々の助言とその役目を担う方々によってさらに進化してゆくことを願っています。

BPPFについては本シリーズBeneficiary‘s Personal Pension Fund~Part 7にモデルプランを掲載しています。まだ荒削りですが、一通り素案を提示してから校正し直して再掲載いたします。

本プランでは、統治体の財源も、BPPFと同じように、一元化された世界の公共信託基金からダイレクトに市民の総意に基づく運営資金が統治体に信託されます。

OPPTは世界の金融経済を大転換させるため地球人類の全資金の一元化を諮り、NESARAは、統治体と地域の安定と平和共存を実現し、そしてBPPFは、個人の尊厳と生活の安全・安心を守りながら人類と宇宙の進化を諮ります。この3つは一つの互換システムです。 

                                                                                                

【蛻変(ぜいへん),クオンタムな移行】

蝉は、与えられた環境の中で、卵が幼虫になり、さなぎになり、羽化して成虫になっていきます。蝉のようにその都度脱皮を繰り返し形を変化させることを蛻変(ぜいへん)といいます。

新しい金融システムが一時的なシステムである理由として、地球の気候変動に例えれば、世界全域で温暖な地中海気候が始まるために、科学的にも測りがたい水・火・風の超自然な生命調整が行われています。同じように金融経済に限らず、統治・教育・医療・科学・産業などあらゆる分野で「一体化」という原点に還る流れが起こって、特に空気(風)による影響が顕著で、個々には全体として混乱に陥りやすい状況になっています。

つまり,分断された社会の金融システムは、一つ間違えば戦争や大災害に結びつくよう作られた歴史であったため、その調整のため遅滞や変更を繰り返しながら慎重な改革を行っています。人類が自ら作り上げてきた社会機構そのものが人類の蛻変(ぜいへん)を妨げています。一時的なシステムがこの問題の解決策になるという意味は、今までの代替案という意味ではなく「後退や混乱を防ぐ」手段であり「自覚や覚醒を促進」する触媒で、油の汚れを油で落とすような作業によってその効果が得られています。今世界で検討されている金本位の再生、新しい通貨の発行、金融機関の再編などすべては、まるで化学肥料に汚染された大地を自然に還すかのような、大掛かりなデドックス効果をもたらします。

【金融システムは消滅する】

金融システムが無くなる過程のパニックを回避するには、世界の国々の合意形成と市民の学習機会と意識改革のテンポによります。世界各国の合意形成の舞台は違う目的を装って着々と進行していますが、多くの当事者は利害の枠を超えるまでには至っていません。つまり目的がまだ見えないまま進行しています。又市民の学習テンポは、行政の意識改革の先行が前提とならなければなりませんが、実際公務員等の統治体構成要員は、社会や経済の歪が限界に達しているにも関わらず、業務上の机上操作(法の解釈)や小手先の対面サービスに転化する守旧派が大勢です。その悪癖は、経済が厳しくなればなるほど露出しやがて責任回避の内部崩壊と自浄効果を起こします。国も地方自治体も再建不能に陥るような多額の赤字を抱えていますが,奇しくもこのことが世界の合意形成の一つの鍵になり、引き金になる可能性が高まっています。

【世界の国々の合意形成】

世界経済の低迷が続く中で、アジアと西欧、北と南、先進国と後進国、資源と技術、貿易と為替、オン・マーケットとオフ・マーケット…など複雑な統治や経済の枠組みの中で、それぞれに利害調整や独自の提案がなされてきています。 複雑化の利点をポジティブに見れば、分断化が行過ぎたため“産学協同”のように明らかに統合したほうが合理的だということがより明確になり、問題を公にしたことでした。情報化がこれをバックアップして巧妙な搾取手法が次第に露呈し、あらゆる分野で塞ぎや正当化の露骨な動きが始まりました。

こうした傾向はG7・G8・G20など先進国首脳会議に対し、BRICSと称する、ブラジル連邦共和国・ロシア連邦(旧 ロシア・ソビエト連邦社会主義共和国)・インド共和国・中華人民共和国・南アフリカ共和国の社会主義を包括した共和国共同体が設立されたのも、1798年2月15日、市民は教皇国家の権力崩壊とローマ共和国の成立を宣言しました。そしてローマを占領していたフランス軍によって公認された当時のシナリオが、今この時に再現されるのは、世界の後進国・弱小国を含めた世界の合意形成の重要なステップと言えます。

世界の合意形成は、貨幣や市場など金融経済の問題にとどまらず、国連における国家のバチカン承認権、君主の任命権、国際司法の裁量権などなど、今までの世界統治機構に代わる斬新で暫定的な仮合意のステップアップが諮られてゆきます。又一方では経済発展のためプロジェクトの見直しが盛んになり、その資金調達の動きも公開されるようになります。いずれも有効なクオンタムに国際合意の形成に貢献してゆきます。

大型プロジェクトが行われるかどうか、それは石油・天然ガス・石炭などの資源開発とも環境問題との対比が顕著になる段階に入ります。ほとんどの開発は現在もストップした状態で、新しいステージの準備とスタートを待つことになります。

続き・・・

 


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