２０１４年１１月１１日
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Benjamin Fulford: Signs of cabal defeat are now obvious but expect one last big push for war
Posted by HATTER on November 11, 2014
今では、カバールの敗北は西側世界の最も深く洗脳されている者を除いては、もはや誰の目からも隠せない程に濃厚になっています。最も明らかなしるしは今日中国で開かれているAPEC会議です。そこでは世界の三大産油国である、カナダ、ロシア、及びカタールがオイル取引を中国元で決済するとの署名をしました。これはペトロダラーの終焉を極めて数学的に確実にしています。ロシアもルーブルをドルから切り離しました。
一方英国では多数の老練な政治家が３００年の歴史を持つロスチャイルドの不換通貨体制を政府通貨に換えようとして作業をしている、とMI5のソースは言っています。１１月２０日には１７０年の歴史の中で初めて英国議会がこの問題を議題に取り上げようとしています。下記のは英国の議員全員に配布された資料のリンクです。
https://www.positivemoney.org/wp-content/uploads/2014/11/Backbench-Briefing-Note.pdf
日本政府も全く同じことを真剣に考えています。これは日本政府の負債を一気に解消することを意味します。
又、米国の企業体政府は全くの危機モードに入ったことが示されています。例えば、当記者がロシアのノーボスチ通信のサイトをこのパソコンとタブレット端末から見ようとした時、”スプートニクニュース”という偽 情報サイトに自動的に接続されてしまいました。これはマレーシア航空１７便の墜落現場を米国の傭兵部隊が砲撃したとのニュースをロシア政府が報道した時に起きました。これはアメリカのファシスト政権が旅客機を撃墜したのは米国との連合勢力だったと言うことをヨーロッパ人に知られるのを防止するための企みとしか言いようがありません。
米政権に起きている大きい事のこのほかのしるしは、ペンタゴンが自分の軍隊にロシア又は中国の女性を連れて外出しないようにとの警告を発したという事実です。これは軍事機密の漏洩を防止するための戦時に取られる対策です。最後にCNNがロシア支部を閉鎖したことで、これも戦時に行われる対策です。
ロシア側はウクライナに残っているロシア民族居住地域とアゾフ海沿いのガス田の捕捉を急ぎ始めました。
NATO連合も日本もこのような自殺行為ないし、世界破壊プランには賛成しないので、米国の企業政府は、対ロシア、対中国戦争に勝利する立場にはありません。
もっと可能性が高いことは米国企業政府の倒壊とアメリカ合衆国共和国の再建です。
カバールのパ ニックのもう一つの理由は１１月１０日に始まった、日本に於ける３１１の津波と核災害がテロリストによる攻撃だったとの証拠が提示されるロンドンにおける刑事裁判です。この裁判では英国の弁護士マイケル・シュリンプトンが２０１２年のロンドンオリンピックで核攻撃の脅威について偽の警告を発したのかどうか が判定されます。この裁判についてのデーリー・メールの記事に関するリンクを示します。
http://www.dailymail.co.uk/news/article-2828974/Barrister-bomb-hoax-calls-Defence-Secretary-claiming-London-2012-Queen-targets-court-hears.html
被告は核脅威は本当であり、日本は既に核脅威攻撃を経験しているとして彼の主張に反論するために多数の証人を並べました。当記者はこの裁判で証人の一人として出廷する予定です。
この裁判は刑事裁判におけるオンラインで広がる多くの裁判上の調査情報をもたらすので重要です。証拠が良いものであれば、３１１の実行犯に対する訴訟にも利用される事になるでしょう。この攻撃に加担した日本と北朝鮮の者には３１１についての情報の提供を条件として恩赦が与えられ、彼らはそれを受け入れました。
英国がカバールの影響から逃れているしるしが激増しているのでこの裁判は公正なものになると思われます。高位の小児性愛一味に対する進行中の捜査ではこれについての明らかな証拠が見られます。英国の新聞は今例えば英国海外諜報機関であるMI6の前副長官のピーター・ヘイマン卿が小児性愛のレープ犯だとの報道をしています。小児性愛ネットワークの捜査員は特にそれが政治家に対するブラックメールとして利用され、政府の政策に影響を与えた点に注目しています。
別の印は英国とヨーロッパが支配していた金融安定化委員会、国際金融調整委員会が、納税者が二度と再び、２００８年のリーマンショックの後に起きたような”大き過ぎてつぶせない”金融機関の救済をさせないと決めた法令に直面していることです。これは明らかにFRBを所有し、２００８年に納税者から資金を略奪した米国の大銀行組織を目標にしたものです。
日本もカバールとの決定的な決別をする用意をしているしるしを示しています。例えば１１月１０日に当記者は、ルパート・マードックが所有するテレビスタジオに以前はタブーだったテーマについて開けっぴろげに討論することを許された一群のパネリストたちと一日の大半を過ごしました。当記者は如何にエボラが米国のカバール の生物兵器であるか、マレーシア航空の３７０便とウクライナで撃墜された１７便は同じ航空機だったこと、ISISはモサドと米国の諜報機関の作り事だったなどに就いて語りました。他のパネリストたちも同じような主張をしました。その内の一人のブロガーである、リチャード・小清水は日本の長老政治家が関係するホモセックスブラックメールネットワークに就いて語りました。
このショーが編集後に放送される時にどれだけの事が見られるのかが残っていますが、マードックがこのようなショーの録画をさせると言う事実は少なくとも企業体メディアが事実に興味を示しているというしるしです。
日本は１２月に総選挙を行うと思われますが、これは基本的な政権の変化に繋がる可能性があると、複数の政府のソースは言っています。安部晋三の背後のガードと日本の革命派との間には見えないところでこの問題に決着を付けるために近い将来大きい戦いが起きようとしています。
安部晋三は日本で中国をいらつかせるのを止めるよう強制され、中国の支配者であるシー・ジン・ピンとの平和的な会談を行うようにまずいパイを食べさせられています。
北朝鮮では米国の諜報機関が秘密裏にキム・ジョン・ウンの権力維持を助け、この国の中国に支配されている分派による乗っ取りを防止した、とペンタゴンのソースは言っています。これが最近北朝鮮が二人の米国の囚人を釈放した理由です。
アジアに於けるペンタゴンの勢力は最近彼らの支払いを助けているのは日本と中国であることをよく分かっています。これがこの地域で米国が平和の守護者として活動している理由なのです。