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2015年 国と国の間で相互扶助がはじまる(再)

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2014年7月15日

時が流れています。

先日の台風も大過なく、過ぎ去った青空には新しい時代の扉が開いたような虹が現れました。

次元上昇を肌で感じるようになって、人類は創造主によって育てられていることをますます実感してゆきます。宇宙万物の営み・進化は全て自分のことであり、今観ているもの、今感じている進化のメモリが鏡に映し出されています。日々の生活の中で持っているものに不満を感じないように、失ったものを悲しんだり恨んだり惜しんだりして、本来の精気・正気を失い、福を呼び込む機会を逃さないよう、福が得られてもその栄華に酔って傲慢にならないように謹慎して、創造主が人類を育てている按配を十二分に浴びることができるように日頃の準備・心構えを高揚させてゆかなければなりません。

70億人類が進む高次元の世界は「進化し続ける世界」です。ひとびとの魂が浄化され、それぞれの進化に呼応して歩むべき軌道が明確になってきます。経済が優先され塞がれていた魂の光輝が、自らの壁を融かして永遠の輝きを放つ瞬間です。今宇宙人類には大きな愛の網がかけられ、神の子同胞をひとりももらすことなく帰還させるため、縄文古代の道が人類の尊厳を復活させる機会を創造します。過去の遺産によって永遠を追求するためではなく、今一瞬の創造によって仮をかりて存在を証明し、永遠に待つことではなく実行することによって奇跡を興し、現実を逃避することなく時のない時への転換を新たにして、希望への過程を建立してゆきます。

静かな時の中で、人類の新しい経済と統治の仕組みは確実な歩みを続けています。社会を観察するには「法」の根源とその歴史的変遷をとらえることで正しい理解を得られます。世界は支配のためのローマ法が効力をもっています。それに対しコモンロー法があります。コモンロー法は市民生活の常識、つまり道徳に基づく家族関係の理念や犯罪が起きる社会環境についてまでも配慮された自然法の復活を第一ステージとして、世界の国々の新たなるネットワークが構成されています。背景にあるOPPTやNESARAの改革フラッグで誘引されながら、海洋法・国際金融法など国際司法の適正な運用が施行され、闇の金融・政治犯罪の取締が急速に行われています。当然、市民生活に与える影響を最小限にするため、表面上は目立った変化が見られませんが、その水面下でマスコミとその影響下にある現状改革を求める社会動性、特に米国の金融・経済・政治動性は過去の枠組みの破壊と精算の役割を演じています。

変化はある日突然訪れます。明治維新も新政府が告示されてはじめて国民は変化を知り、その渦に巻き込まれてゆきます。終戦後の「民主主義・資本主義路線」も同じように市民一人一人にとっては寝耳に水のことでした。

そして戦後50年の間に、農地改革・国鉄民営化・日本電信電話公社からNTTへの民営化・そして最近では郵政公社から日本郵政株式会社への民営化が行われました。さらに現在全国農業協同組合が実質上解体されつつあり、整理統合されてきた地方自治体が莫大な財政難のため新たな改革を迫られています。もちろん日本政府も1000兆円を超える負債(財務省)を抱える状態です。

これらの改革は、五千年にわたる封建制度の終焉に至る物語として記録されます。

日本国のヒエラルキーの温床であった政府主導の巨大な組合組織が解体され組合員が真に自立し個の尊厳を取り戻す流れに変わり、闇の経済が国家・国民に押し付けた巨額の借金もやがて精算されることになります。

国民の多くはマスコミなどの影響で政治家や官僚は無能だと印象づけられています。確かに政治献金や官僚の天下りの裏面は権力に群がる者によって一般に知られていることを遥かに凌ぐ不正が行われてきました。これを正そうとする勢力がいないはずはなく、いつの世もこの戦いが繰り返されてきました。

今も同じようにそれぞれの国には優秀なブレーンが存在していて、高度な情報と学識をもって、刻一刻遷り変わる世界情勢を判断し国家間の連携を取りながら的確な活動をおこなっています。民間企業も同じように連動して変革を模索しています。 

世界各国の改革の中枢には聖なる役割を持ったライトワーカーが存在しています。

スピリチュアル・メッセージで再三伝えられているように、生活が維持できている人は、その生活を見直してムダを省く知恵をやしない社会を観察する機会につなげてゆくことができます。収入がない人は活発な活動ができるようコミュニティを活用して収入をはかる努力をしてゆけば神々のサポートを得て必ず道が開けます。

リーダーたるものにはそれなりの尊い経験が与えられ、自ら立ち上がるというゴールにたどり着きました。

用意されている機会は、非営利から非営利への新しい社会の仕組みです。国も非営利のコミュニティです。教育機関も医療や福祉の機関も本来非営利のシステムでなければなりません。

そして非営利組織の活動目的は寄付などを財源とする公的な奉仕活動です。

NPO・NGO・一般財団法人などなど多くの非営利法人が乱立していますが、これらをサポートする国家や地方自治体が急難の時、相互扶助の指針も混乱の中にあります。

世界196カ国が世界金融システム崩壊の中で、自国の安全と市民の安心を補完しながら国際協調を図ってきたのは必然であり積み重ねてきた多くの歴史的実績があります。

リーダー国である極東アジアの国々、そして東南アジアの国々が相互扶助の枠組みの中で、新しい経済や統治システムを創造してゆくため、ソフトランディングさせる手法をスタートさせるにはもう時間がかからない段階に来ています。

市民生活に極端な影響を与えないよう、一時的な混乱を最小限にとどめながら、世界196カ国の合意に向けて大いなる基盤が構築されてゆきます。

光の血脈は非営利から非営利へと流れます。国家間の相互扶助は、最も貧しい人々の食料・住宅・医療・教育の救済から始まります。

日本においては環境を破壊してきた農業を改革するため、全く新しい農業システムが開始されます。その非営利の新しいコミュニティにはヒーリングやアートなどが自由に参入でき、近い将来、政府や地方自治体を補完し、崇光な理念と経済システムをそなえ、国際的な評議会へと発展してゆきます。

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